毎年5月31日は世界禁煙デーで、今年も各地でその日を中心に開催されました。今年、2023年のWHO（世界保健機構）のテーマは、「タバコではなく、食べ物が必要」でした。ロシアのウクライナへの侵攻のために、世界的な影響と我が国への影響によりテーマとしてアピールされたものでしょうか。
また、我が国での世界禁煙デーを含む禁煙週間のテーマは、「たばこの健康影響を知ろう！～望まない受動喫煙のない社会を目指して～」とされました。
最近、目についた脱タバコに関する報道で記憶に残る大きいことは、大手のドラックストアでの、電子タバコを含めたタバコ関連商品を取り扱わない、という報道でした。この会社では全国で3000店舗近くの営業を順次やめるとのことです。この会社の趣旨は健康関連商品を主力とする施設で、喫煙による疾病リスクを伴うタバコを扱うのは、「お客様の豊かな社会生活と健康な暮らしを提供します」よいう企業理念に反すると判断したからだそうです。今後、追随するドラックストアが出てくる可能性が指摘されています。しかし我国のタバコの販売はコンビニが圧倒的に多く、販売比率では全体の約75％を占めるそうです。
タバコ販売と言えば、20年以上前、まだ病院敷地が禁煙になっていなかった頃のことです。ある関西の大きい公立病院で、禁煙運動を先進的に実施されてた医師が、病院売店でのタバコ販売を中止するように申し入れをしました。当然、売店側は販売額がある程度ある商品であることから反対をしました。ところがその医師は、販売を続けるなら不買運動をするということで、売店側に働きかけ、院内での販売を中止に導かれました。また、ある病院で、自分で歩けない喫煙者の入院患者さんが病室でタバコを吸えないということで、看護師さんがストレッチャーや車いすで、病棟の屋上や駐車場などまで連れて出ていたこともありました。今からは想像もできないことでした。
2019年の調査では我国の喫煙率は男性で27.1％、女性で7.6％と、10年前に比べて、それぞれ11.1ポイント、3.3ポイント減っているそうです。脱タバコのバンクーバー動きがさらに広まり、タバコを吸うことによる病気がなくなって欲しいものです。
食事やショッピングが楽しめるグランビルアイランドにて
カナダ
